１．公表年の記載がないWEBページを参考資料として用いることはあまり適切ではありません。ただし正当な理由があってそうしたWEBページを参考資料として用いる場合には下記のように対応してください。
２．公表年の記載がないWEBページを、論文の参考資料として記載する必要がある場合、明治大学経営学部では、下記のように「WEBページへのアクセス日」を記載することを推奨しています。
しかしながら本稿の執筆者としては、下記のChatGPTの回答における２番目の方法、すなわち、非営利組織のInternet Archiveが提供しているwaybackmachineサービスの利用を最優先し、それができない場合にのみ、明治大学経営学部指定のように「アクセス日」を記載することを推奨します。
なおwaybackmachineサービスを利用した最初の公表年の推定に際しては、waybackmachineサービスに収録されているデータの中で最も古い年を公表年として採用してください。
しかしながら本稿の執筆者としては、下記のChatGPTの回答における２番目の方法、すなわち、非営利組織のInternet Archiveが提供しているwaybackmachineサービスの利用を最優先し、それができない場合にのみ、明治大学経営学部指定のように「アクセス日」を記載することを推奨します。
なおwaybackmachineサービスを利用した最初の公表年の推定に際しては、waybackmachineサービスに収録されているデータの中で最も古い年を公表年として採用してください。
［関連参考情報１］明治大学経営学部における、公表年の記載がないWEBページに関する参考資料記載方法
（５）インターネットなどから情報を得た場合
著者名・著者のメールアドレス（判明している場合），タイトル， 公表年 あるいは 公表年月日， Web ページの URL ，アクセスした日付を明記する。
※ インターネットを利用した引用については，下記の点に留意する。
※ インターネットを利用した引用については，下記の点に留意する。
- 消滅しやすい情報であるので，アクセスした（読んだ）日付を必ず明示する。コンテンツの最終更新日付もできるだけ記載しておくとよい。
- 情報が更新されたり URL がなくなっていたりすることがあるので， 後に論拠を明らかにするために必ずバックアッ プ・ファイルを作っておく必要がある。なお，バックアップ・ファイルはテキスト（文章）だけでなく図表，写真等が残せるよう「Web ファイル形式」で保存しておく。
- できるだけタイトル部に執筆者名，連絡先（メールアドレス等）が明記されている文献を選ぶ。一般に，無署名文献は信頼できない。また個人のホームページは信頼度が低いものもあるので，引用に当たっては注意が必要である。ただし，高い評価が確立している新聞や雑誌の記事あるいは政府関係，企業のホームページは信頼度が高い。
- できるかぎり原典を入手し，あるいは閲覧するように努力する。
[出典]明治大学経営学部(2007,2023)「経営学部論文執筆要項」pp.4-5
https://www.meiji.ac.jp/keiei/news/rules_of_writing.html
https://www.meiji.ac.jp/keiei/6t5h7p00000ivup3-att/6t5h7p00000ivuzh.pdf
［関連参考情報２］公表年の記載がないWEBページを、参考資料として記載する場合の記載方法に関する生成系AIの回答
「公表年の記載がないWEBページを、論文の参考資料として記載する必要がある場合、どのようにすればよいでしょうか？」とChatGPTに質問したところ、下記のような回答でした。
大学におけるミニ・レポートやレポートなどの作成では、「著者や出版社に問い合わせる」という3番目の方法を採用する必要はありません。また「「n.d.」を使用する」という4番目の方法はまったく不適切であり、「最終的な手段」としても用いるべきではありません。
大学におけるミニ・レポートやレポートなどの作成では、「著者や出版社に問い合わせる」という3番目の方法を採用する必要はありません。また「「n.d.」を使用する」という4番目の方法はまったく不適切であり、「最終的な手段」としても用いるべきではありません。
公表年が明確にされていないWEBページを論文の参考資料として使用する場合、以下の方法が考えられます。
1. WEBページの更新日を参照する
WEBページに更新日がある場合、その日付を参考にすることができます。更新日は、WEBページの最新情報が公開された日付であり、公表年の代わりになることがあります。
2. ウェイバックマシンで確認する
ウェイバックマシンとは、インターネット上の過去のWEBページのスナップショットを保持しているオンラインアーカイブです。WEBページが公開された時期によっては、ウェイバックマシンで過去のWEBページのスナップショットを確認することで、公表年を推定することができます。
3. 著者や出版社に問い合わせる
WEBページの著者や出版社に問い合わせることで、公表年を確認することができます。この方法は時間がかかる場合がありますが、正確な公表年を知ることができるため、最も信頼性が高い方法と言えます。
4. 「n.d.」を使用する
WEBページの公表年が特定できない場合、参考資料の中で「n.d.」（no date）を使用することができます。ただし、この方法は最終的な手段として使用するべきであり、他の方法で公表年を特定できる場合は、より正確な情報を使用することが望ましいです。
上記の方法を組み合わせて、WEBページの公表年を特定することができれば、論文の参考資料として正確な情報を提供することができます。
［関連参考情報３］参考資料の記載に際して、When情報を記載する必要に関する生成系AIの回答
「参考資料を記載する場合に、その資料の公表年を記載する必要があるのはなぜですか？」という問いをChatGPTに2023年4月27日に「質問」したところ、下記のような回答でした。（なお、引用に際して、強調表記を加えています。）
下記のChatGPTの回答は、その３つの理由ともまったく適切なものと思われます。
下記のChatGPTの回答は、その３つの理由ともまったく適切なものと思われます。
参考資料の公表年を記載することは、いくつかの理由から重要です。
第一に、公表年は参考資料の信頼性を評価する上で重要な要素です。古い情報は現在の状況や知見に合わないことがありますし、新しい情報が発表されることで古い情報が修正されることもあります。したがって、公表年が記載されていることで、参考資料の時代性を把握し、その情報の信頼性を評価することができます。
第二に、公表年は参考資料の引用の正確性を確保する上で重要です。引用する際には、公表年を明確にすることで、他の人が同じ資料を見つけることができ、情報の正確性と信頼性を確保することができます。
第三に、公表年は参考資料の著作権情報を表すためにも重要です。著作権法により、一定期間が経過すると著作物がパブリックドメインになることがあります。公表年が記載されていることで、著作権情報を把握し、著作権に関する問題を回避することができます。
以上のように、公表年は参考資料の信頼性、引用の正確性、著作権情報を表すために必要な情報です。したがって、参考資料を引用する際には、公表年の記載を忘れずに行うことが望ましいです。